インフルエンザの症状が軽い時~うつる期間は?完治証明は必要?

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インフルエンザは必ずしも高熱が出るわけではありませんから、ただの風邪と勘違いしてしまう場合もあります。

しかも、そのまま治ったりするケースもあるので始末に追えません。

もちろん、感染した本人にとってはとてもいいことなのですが、周りの人にとっては菌を撒き散らされているわけですから、感染する可能性が格段に高まってしまうからです。

なので、「軽い風邪かな?」と思った場合でもまずは医師の診断をおすすめします。周りにうつすことを防ぐだけではなく、症状出ないだけで、実は体の中でウイルスが増殖していて大変なことになってしまうケースを防ぐためでもあります。

まずは、どんなときにインフルエンザの症状が軽くなるのかを見てみましょう。

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インフルエンザの症状が軽いのはどんな場合?

冒頭でも少し触れましたが、インフルエンザの症状軽い場合、一番に考えられるのは予防接種を受けているケースです。

そもそも予防接種というのは、感染を防ぐというよりも、万が一感染した場合に症状が軽くすんですぐに治るようにすることが目的ですから、予防接種をしている場合に症状が軽く済むのはある意味当たり前なんですね。

次に考えられるのは、市販の風邪薬の効果です。なんとなく風邪っぽいから風邪薬を買って飲む。よくあることです。

そしてその風邪薬の種類によっては、発熱を抑制してしまう可能性があるんですね。結果、感染しているのに熱が出ないことになります。

そのほかにもいろいろな要因が考えられますが、大抵の場合この2つに当てはまるでしょう。

なので、インフルエンザが流行している時期にはたとえ高熱がでなくても医師の診断を受けることをおすすめしますが、その際に注意していただきたいことがあります。

実はインフルエンザって、たとえ感染していても検査するタイミングによっては陰性になってしまうのです。なんか少し熱っぽい気がして医者の診察を受けたら陰性。安心して帰宅したものの熱っぽさが解消しないので再検査した結果陽性。そんな例は数え切れないほどあります。

一つの基準は、発症してから12時間の経過なんですが、24時間経過しないと陽性にならないケースもあるんですね。かと言って症状がはっきりするまで待ってから検査すればいいかというとそうでもありません。抗インフルエンザ薬は48時間以内に服用しないと効果がないからです。

一番間違いがないのは、一日様子を見ていつもの風邪となんか違うなと思ったら、医師の診断を受けることです。それなら24時間経過していますし、薬を飲んでもしっかり効果がありますから。

インフルエンザの発症後うつる期間はどれくらい?

インフルエンザに感染したら、まず第一に心がけることは早期の治癒ですが、もう一つ考えなくてはいけないことがあります。

自分がインフルエンザの保菌者であることを自覚して、周りの人にうつさないようにすることです。

では、仮にインフルエンザが発症した場合、他人にうつる可能性のある期間はどれくらいなのでしょうか?

ここで参考になる基準値があります。学校保健安全法施行規則で定められているインフルエンザの出席停止期間です。

発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日を経過するまで”ただし幼児については”発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後三日を経過するまで

となっています。

もともとは

解熱した後二日を経過するまで

だったのが、2012年4月改正されて発症後5日かつ解熱後2日になったんですね。両方の条件を満たす必要があるわけです。

そして、会社における出勤停止期間も、多くの場合この規則に基づいて定められています。

もしもとても症状が軽くて、一時的に高熱になったけど一晩寝たら治ったなんて場合、まだまだしっかりとした保菌者なんです。いくら自分が治ったと思っても、人にうつす可能性は十分にあるわけですね。

大抵の場合は、熱が出ても5日も立てば平熱に戻っているでしょうから、発症後6日目には出席・出勤しても大丈夫ってことです。

ただし、ずっと平熱であっても発症後5日間は保菌者ですし、発症後5日過ぎたとしても熱があるようならやっぱり保菌者なんです。

どちらかの条件を満たせばいいのではなく、どちらの条件も満たす必要があることを忘れないで下さいね。

インフルエンザの治癒証明は必要なの?

インフルエンザの治癒証明必要なのか不要なのか?

この答えは立場によって異なります。

例えば、厚生労働省の新型インフルエンザ対策推進本部は平成21年10月16日付の事務連絡として、各衛生主管部(局)宛に「新型インフルエンザによる外来患者の急速な増加に対する医療体制の確保について」という事務連絡を発行しました。

その中の「1.各都道府県における対応(2)治癒証明書等の意義に関する周知」において以下のように記しています。

地域の次号者等に対し、インフルエンザの軽症患者であれば、解熱後2日を経過すれば外出の自粛を終了することが可能であると考えられており、従事者等の再出勤に先立って医療機関を受信させ治癒証明書を取得させる意義はないことについて、周知すること。
 また同様に、症状がないにもかかわらず、新型インフルエンザに感染していないことを証明するために、医療機関を受診させ簡易迅速検査やPCR検査を行う意義はないことについても、周知すること。
  なお、外出を自粛する期間については、新型インフルエンザであることが明らかな場合や、地域で新型インフルエンザが流行している場合は、解熱後2日間が経過していたとしても、出来る限り、発症した日の翌日から7日を経過するまでとすることが望ましいこと。

いかがでしょうか?この文面の中でしっかりと「再出勤に先立って医療機関を受信させ治癒証明書を取得させる意義はない」と謳っているんですね。

なので、厚生労働省の立場から見るならば、治癒証明は不要なのです。

ただし、学校や会社によっては治癒証明書を要求するかもしれません。あなたがその学校の生徒であるか会社の社員であるならば、治癒証明書は必要です。ある組織に属している以上は、その組織の規則に従う義務があるからです。

もちろん、厚生労働省の見解を盾にして戦うことも可能だと思いますが、そこで波風立てる意義があるかどうかでしょう。そこはもう、価値観次第になってしまいます。

でも、厚生労働省の見解は覚えておいて損はありません。もしかしたら戦うまでもなく、この文面を見せるだけで納得してくれるかもしれませんから。何しろ御上の言うことですから人によっては無条件に従いますよ。とりわけ年配だったりしたら^^。

一応URLを貼り付けておきますね。厚生労働省のHP内においてPDFで公開されています。
(http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/hourei/2009/10/dl/info1016-01.pdf)

まとめ

インフルエンザはかからないに越したことはありませんが、もしもかかってしまったら、自分ばかりではなく周りの人達のことまで考えなくてはいけませんよね。

なので今回ご紹介した、うつる期間を知っておくのはとても重要だと思うのです。

そして治癒証明に厚生労働省が価値を見出していないということも、記憶の片隅にとどめておいたら、いつの日にかいいことがあるかもしれません^^v。

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